メタル便

鉄道マニアの知人から、メタル便ＪＲコンテナのミニゲージが3月に販売されることを聞かされた。写真で見く限りかなり細部まで復元されている。


関東⇔北海道のＪＲ貨物用に使用されたメタル便の専用コンテナで、鉄道コンテナマニアの間ではレアものとして注目されていた、年月を経て今回ミニゲージとしての登場となる。運行し始めた時、このコンテナの詳細を聞くため鉄道マニアの方が3名来社されたこともあった。一人は鉄道関係の雑誌の記者と営団地下鉄の社員の方もいた。

鉄鋼新聞の３面に４段１／４サイズの広告を8月より月2回出すことにした。
メタル便のＰＲに留まらず、鉄鋼関連のお客様にお役立ちの情報欄に活用させてもらおうと思う。第1回目は「メタル便24年の挑戦」として共同配送・モーダルシフト・ラストワンマイル・中継輸送の取り組みの歴史を平ボディ台数の変遷と共に見える化して、加えて国交省の2件の認定事業と低炭素ミエコの実証実験を直近のトピックとして入れた。

メタル便関西の吉田社長は走高跳の競技に例えて、バーを数センチづつ上げて飛び続けてもある日限界に近づく時がくると。それ以上に飛ぼうとすると、工夫が必要になってくる、それが棒を上手に使いこなす棒高跳びだと。メタル便にとって棒高跳びの棒を持った瞬間は2016年以降で東名阪から全国にパートナーを求め一挙に全国展開に切り替えた。

浦安→名古屋・大阪の長距離輸送
８㌧まで共同配送で
コスト増加抑制＋納期確定＋低炭素輸送

物流2024年問題勉強会at仙台では、メタル便浦安の梶とメタル便北海道（丸吉ロジ）の吉谷社長の２人がそれぞれ３０分で講演したが、主催者ではあるが吉谷社長の話に大変感動した。経済産業省・国土交通省・農林水産省が進める「総合物流施策体網」の正に模範となる取組みを紹介した。具体的には丸吉ロジが現在取り組んでいる10項目、海上フェリーシャーシや鉄道コンテナによるモーダルシフト、トレーラーのアコーディオンシャーシの導入による時短、荷主と共に2024年問題解決に取組む物流協議会、運送と倉庫の連携など、それぞれがチャレンジャブルで独創性がある。

アコーディオンシャーシは通常1時間のシート掛け作業をを5分に短縮する画期的なモノ。丸吉ロジのトレーラー1台の時短だけでなく、その積込み場に待つ他の運送会社のトラックの待機時間が全て短くなり、出庫ゲート作業の短縮は荷主にとっても倉庫稼働率に大きなメリットになる。話を聞いて丸吉ロジが2024年の模範的な物流改善の実現は今年からの努力ではなく、吉谷社長が社長就任以来、十数年かけ取り組んできた「労働生産性向上」がいま開花しているということ。メタル便としてこの様な実践事例が紹介できること誇らしくも感じた。

４月の浦安鉄鋼団地での物流2024年問題勉強から５か月経過し、今回は仙台で開催する。
今回はメタル便と三井住友海上火災の共同開催、宮城県トラック協会と興和総合研究所の協賛。
加えて三井住友海上火災のノウハウで前回実現できなかったＺＯＯＭ参加も可能にした。前回は荷主を対象したが、仙台では荷主と運送業者の両者が対象なので講演も幅広い内容にした。
冒頭に国土交通省に登壇いただいたが、やはりトラックＧメンを含む「政策パッケージ」の説明が中心となった。

名古屋開催の運送会社に特化した物流マンの為のヤマネット実践セミナーに、メタル便グループの２世３名を同じ回に受講。半年を通じて日常業務にノルマ（社員面談・営業訪問・ありがとうカード等）を課して行動目標を立て実践を通じて学ぶカリキュラム。
　写真左はメタル便東海（大栄）吉田寛太郎
　中央はメタル便三島（アイデックス）鈴木啓太
　右はメタル便浦安（総合トラック）梶正志
メタル便という共通の仕事以外にも３人の共通点（家業を継き入社２～３年目／新婚ホヤホヤないし結婚まじか／年齢２９～３１の一歳違い）も多く、懇親を深めており頼もしい存在感も見せている。最近は運送会社の家業を継ぐ息子たちが少ないなか、３名とも家業に入ってくれた。
親３名の共通の趣味は「仕事」、言い換えると「無趣味」、楽しそうに仕事をする親の姿を見ていたのかも知れない。

メタル便はとんがったサービスなので、新規のお問合せが多く最低でも年間600件は下らない。お問合せは内容は、具体的な内容でＡ地点からＢ地点までの料金や納期のお問合せ、メタル便のサービスを詳しく教えて欲しいといった主に2パターンに別れる。後者の場合は普段お会いできないような、グループ会社が沢山ある様な大企業もある。一度はご来社いただきメタル便の内容がお客様にとって「目から鱗」の様にヒットすると、複数名に聞かせたいので今度は会社に着て説明して欲しいと言われる。そんな時驚くのが先方の臨席する方々の人数の多さである。昨日も営業がそんな場面に遭遇し、10名＋2拠点ズームの陣容だったそうだ。グループ会社、関連会社、各拠点など状況はマチマチだが、打合せ時のお客様の人数の多さは、メタル便あるある。商談のクロージングや見込み顧客に対して上席を含め2～3名で訪問する企業もあるが、メタル便の営業訪問は原則一人。いつもの調子で軽やかに訪問すると通される会議室の大きさに驚き、次はづらっと並ぶ人数の多さの驚き、そして準備不足を後悔する。

以前高炉メーカーに呼ばれたので陣容を整え3名でお伺いしたが、臨席された先方の担当者の人数は多さは想像以上だった。人数の多い会議の場合、中には退屈そうで無関心な人も混じっている時もある。そんな人に感心を向けるため「御社にとってメタル便はメカケの様な存在です。御社には立派な〇〇物流様、すなわち本妻さんがおられます。メカケは主人の下着は洗濯しませんが、メカケなりのメリットや利用価値はあります。」と言ったが、さすがにこの事例は高学歴で責任あるポジションの方々には不評だった。お客様は通常元請けの担当者を通じて相談される場合が多く、「これは出来ない」「それをやりたいならもっと運賃が必要になります」など守りの回答が多い様だ。それも解かる気がする、本妻には嫌な仕事（収益性の悪かったり手間のかかる）を元請けという事で押し付けられているケースが多々あるから。

多数臨席の商談はそれなりに深さと広がりがあり、実際の仕事がスタートするまで3か月は早い方で、準備のため一年間ミーティングを重ねることもある。

マルク・レビンソンと言う名前を知ってますか。私はこの本を読んで世界経済の国境を取り払ったコンテナの発明者で有ることを初めて知りました。「貨物を箱に入れて運ぶ」という卓越した発想だけでなく、ビジネスとしてライバルと戦い、数々の失敗を経験しながら、コンテナの20・40フィートのサイズと箱の細部規格を世界基準として統一させた実践者でもあります。

この本のオビにはビルゲイツの絶賛のメッセージが添えられており、物流マンとして読むべき本としても数多くの場で取り上げられております。ただ本文が380ページ＋原注・参考文献が70ページあり、読書嫌いの私にとっては、ハードルの高い本でもありました。

私が物流業界に入った40年前には、輸出入はそれなりにありましたが、食品や生活必需品の多くは国内で作られ国内で消費されたおり、産地と消費地はトラック輸送が主力で長距離輸送の依存度が高い時代でした。コンテナの発展にともない、工業生産も海外に移り日本国内が空洞化し、食品や生活必需品は消費地に近い港湾に海外からコンテナで入ってくる時代になりました。メタル便のある浦安市千鳥はと東京港に近く、パナソニックやニコンの物流基地がありここ15年に新たに建てられた倉庫群です。倉庫のほとんどの貨物は、海外からコンテナにより入荷しております。世界中で一番安い国で生産し、世界で高く売れる国々で販売していくナイキやイケアや大手アパレルのビジネスモデルもコンテナが有ってのことです。

単にコンテナのウンチクを知る本ではなく、ここでは書ききれないほど、物流に対して多くのヒントがある本です。その一つに、自動車の発見したベンツ、ＧＥのエジソン、石油の精製王のロックフェラー、エンターテイメントのウォルトディズニー、最近ではパソコンＯＳのビルゲイツ、スマホのジョブズ、そこには先発有利の法則が働きいまだにそれぞれの企業が世界でトップランナーです。でも、マルク・レビンソンが創業したシーランドは現在は有りません。物流業界特有の、参入障壁の低さが有る様です。

小口配送運送のメタル便
荷物追跡システム運用開始
ホームページで到着時間確認、利便性高まる

小口鋼材の混載運送を手掛けるメタル便は、ネットによる荷物追跡システム「TS22」の運用を開始した。共同配送のため荷受け時の到着時間指定はできないが、先方に到着時間を伝えたいという要望に応えるためにシステムを構築。ドライバーがスマートフォンアプリで荷物登録し、取引先は荷物受付から持ち出し時間、三つの時間帯の到着時間、配達完了までをホームページで確認できる。

後発の楽天モバイルのネイティブネットワークは４Ｇ人口カバー率が2022年4月現在で91％（ＫＤＤＩからのレンタルを含めると92.7％）に達した。今後は基地局の建設を更に加速するというが、残された過疎地に対しては、基地局の建設費に対して1％ずつでもカバー率を上げていく事は間違いなくイバラノの道のりである。

メタル便も同様で関東エリアの市町村に対して料金を提示してどこでも配送可能にするには、配送車両を一台一台増やして、結果として20年の歳月が掛かった。メタル便の混載便の強みは、関東⇔中部⇔関西⇔北九州の重工業ベルト地帯以外への配送ネットワークである。具体的には、北海道／東北／北陸／四国／南九州エリアで、貨物量が少ないためライバルがやりたがらないエリアである。浦安発の場合、例えば北海道や東北便など配送効率の悪いエリアを開始する時は、間違いなく赤字でスタートを覚悟し、開始に当たり一定期間で赤字が継続するなら撤退ラインも決めていた。幸いにライバルが良い所どりして、過疎地についてはチャレンジしてないので、逆に撤退ラインまでには黒字かできて現在もサービスが継続できている。

今日の日経新聞にＪＲがローカル線に対しては「40年度には19年度の最大1.6倍の客単価になる」との記事が載っていた。20年先のことを実しやかに平然と発表するＪＲの後ろ向きの姿勢には、読んでいて腹が立った。ドル箱の東京⇔新大阪の利益でリニアをつくりローカル線を切り捨てる方針のＪＲ、公共機関として日本国土をどう考えているのか。